皆さまこんにちは。株式会社Theatreの吉田です。
弊社は事業用物件のご紹介がメインですが、最近は法人様の役員・社員の方のお住まいに関するご相談を受けるケースが増えております。お住まい探しについての弊社の考えについて、少しお話しをさせていただきます。

よくご存知の方にとっては、当たり前のことばかりかもしれません。何卒ご容赦くださいませ。

お住まい探しについて

お住まい探しのお手伝いも可能です。
ご相談いただく機会も多い一方で、相談して良いものかと躊躇されていたというお話しもよく伺いましたが、どうぞお気軽にご相談ください。
色々な場所を巡り、地元の不動産会社の人に話しを聞いてみたいという場合以外は、ご相談いただくメリットはあると思います。メリットについてはこの記事の後半でもお話しします。

また、メインの住居ではないが、自宅やオフィスとは別にアトリエ・書斎・セカンドハウスのような形で居住用物件をお探しの場合もお手伝いは可能です。自宅やオフィスで集中できる場所の確保が難しい場合や、地方企業の東京出張時に使用したいとお考えの方も多いです。

なお主に都心エリアが対応可能ではありますが、できる限りお力添えしたいと考えておりますので、先ずは一度ご相談くださいませ。

賃貸 or 売買

どちらもお受けできます。購入をご検討の場合は、資金計画についてご相談をお受けすることも可能です。なお現状は、お客様のオフィスの近くや、お仕事上便利な立地で賃貸物件探しのご相談をお受けすることが多いです。

契約名義について

代表者様や役員の方のお住まいの場合は、法人名義での契約をご希望される方が多いです。多くの場合、住宅も法人名義（社宅として）で契約することが可能です。

主に社員の方を中心に、個人名義で契約をご希望される方もいます。名義については、タイミングをみてヒアリングさせてもらいますが、弊社としてはどちらでも問題ありません。名義による違いについてご不明点がおありの場合は、どうぞご相談ください。

弊社を利用するメリット

さまざまな面でお客様の手間が省けるのではないかと思います。
最初は事務所や店舗探しなど、お仕事やビジネスの場所探しでお会いするケースが多いため、その後のお住まい探しにおいて、どのようなお仕事をされているのか、弊社が理解している状態で物件探しが始まります。
例えばこれから起業される方の賃料支払能力や、書斎利用の場合の具体的な使用方法について気にする貸主に対し、スムーズに弊社で対応することが可能になります。

これも一例ですが、事務所移転に伴い代表者様のお住まいもお引越しされる場合、提出する審査書類もほとんど同じであるため、再度同じ書類をご提出される手間からも解放されます。

新入社員の方の入居審査において、内定通知書や雇用条件通知書、雇用契約書の写しなどのご提出をお願いする場合があります。その場合も、お勤め先となる会社の代表者様や担当の方と、弊社側が直接やりとりできることが多いため、私が社員の方に代わり、お勤め先へ直接ご相談をすることもあります。関係者のコミュニケーション量を必要最低限にとどめることも可能になります。

最後に伝えたいこと

お引越しを頻繁に経験されているという方以外は、物件探しから申込、審査、契約、入居までの流れに慣れている方はあまりいないのではないでしょうか。できる限り皆さまには本業に集中していただけるよう、御社の不動産担当という形で上手く私たちを活用していただければと思います。

また地方から就職・転職のため東京へお引越しされるという方もいます。新入社員の方がスムーズに業務を開始できるかどうかが、元々のお客様である法人様の業績、事業活動全般に影響を与えるわけですから、良い形で新生活がスタートできるよう、全力でサポートさせていただきます。

最後までお読みいただきありがとうございました。